INTERNET RESEARCH
国内最大規模の登録モニターを活用したWeb上の定量調査。
ターゲット属性を絞り込み、高精度なデータを短期間・低コストで収集します。
フェイス・コムが調査設計からレポート納品まで一貫してサポートします。
YOUR CHALLENGES
全国規模のデータを素早く・コストを抑えて収集したい。そのような調査ニーズにお応えします。
全国の消費者意識を短期間・低コストで把握したい
全国1,500万人以上のモニターから条件に合う対象者を効率よく抽出。調査員やフィールドワークなしで、大量サンプルを最短1週間で回収できます。
商品開発前に、潜在ニーズを広く探りたい
性別・年代・購買経験などで対象者を絞り込み、コンセプト画像を提示した上でリアルな評価を収集。商品の方向性を固める前段階の探索調査に最適です。
特定の属性(年齢・性別・エリア・購買経験)に絞って聴きたい
スクリーニング(事前設問)で対象者の条件を細かく設定できます。「関東在住・30代女性・過去1年以内にスキンケア商品を購入した人」など、複合条件での絞り込みも可能です。
広告やパッケージへの反応を、発売前に数値で確かめたい
画像や動画を調査画面上に提示し、認知度・好感度・購買意向を定量化。複数案を比較テストすることで、本番前に最適な素材・訴求軸を選定できます。
定期的に継続調査してトレンドを追いたい
同一の設問・対象者条件で繰り返し調査することで、ブランド認知の変化や顧客満足度の推移を時系列で追跡。年次・半期・四半期など、任意のサイクルで対応します。
全国規模での大量サンプルを、短期間で効率よく収集したい
現場調査は調査員・エリア・日数などの制約があり、全国規模の大量サンプル収集には多大なコストがかかります。ネットリサーチは全国同時配信が可能で、地域別比較にも対応します。
WHAT IS THIS SURVEY
登録済みのアンケートモニターを対象に、Web上でアンケートを実施する調査手法です。静止画・動画の提示、設問分岐、回答のランダマイズなど、紙媒体では難しい設計も可能です。
ネットリサーチは単独の定量調査として完結するだけでなく、会場調査・定性調査への対象者選定「起点」としても活用できます。
ネットリサーチ単独で完結する調査
消費者意識・コンセプト評価・広告テスト・CS調査など、Webアンケートの配信から回収・レポート納品まで完結する最もスタンダードな活用形態です。
リアル調査・定性調査への「入口」
ネットリサーチでターゲット対象者をスクリーニングし、その中から会場・インタビューなどのリアル調査に呼び込む活用形態です。
定量調査手法の比較
| 調査手法 | サンプル数の目安 | コスト | 標準納期 | 深掘り | 主な用途・特徴 |
|---|---|---|---|---|---|
| インターネット調査 | ◎ 大量 数百〜数千 |
◎ 低 | 最短1〜2週間 | △ | 全国規模の意識・態度調査。他調査の入口としても活用 |
| 会場調査(CLT) | △ 少量 30〜200程度 |
△ 高 | 1〜2ヶ月 | ◎ | 試食・試飲・試用評価。ネットで対象者選定後に実施するケースが主流 |
| 街頭調査・店頭調査 | △ 少〜中量 50〜300程度 |
○ 中〜高 | 2〜4週間 | ○ | 特定エリア・現場の消費者への直接アプローチ。来街者・来店客調査に有効 |
| 郵送調査 | ○ 中量 | △ 中〜高 | 1〜2ヶ月 | △ | 高齢層・デジタル非利用者のカバーに強み。回収率が低い傾向がある |
| 電話調査(RDD等) | ○ 中量 | △ 高 | 2〜4週間 | △ | 世論調査・行政調査などに活用。近年は接触率低下が課題 |
WHY FACE・COM
創業以来20年以上、インターネット調査・実地調査の両軸で積み上げてきた経験と実績が、御社の調査品質を支えます。
USE CASES
ネットリサーチ単独で完結する調査から、リアル調査・定性調査の起点として活用するケースまで、幅広いテーマに対応しています。
スタンドアロン型 ─ ネットリサーチ単独で完結する調査
USE CASE 01
消費者意識・購買行動調査
ターゲット層の意識・態度・購買実態を幅広く把握します。属性別のクロス集計により、セグメントごとの傾向を可視化、購買意向や価格感度から、競合ブランドとの比較まで柔軟に設計できます。
USE CASE 02
新商品・コンセプト評価
発売前の商品コンセプトや複数案を画像・動画付きで提示し、購入意向・独自性・価格受容度をターゲット層に評価してもらいます。複数案の比較テストや競合品との比較も同時に対応できます。
USE CASE 03
広告・クリエイティブテスト
広告などプロモーションの素材を対象者に提示し、認知・理解度・好感度・行動意向を測定します。複数素材の比較テストにも対応しており、本番前に最適な訴求軸・クリエイティブを選定できます。
USE CASE 04
ブランド認知・顧客満足度調査
自社ブランドの認知率・イメージ・顧客満足度(CS)・NPS®(推奨度)を定期的に測定します。時系列でのトレンド追跡(トラッキング)にも最適です。
ハブ型 ─ ネットリサーチを起点にリアル調査・定性調査へ接続する
USE CASE 05
ネットリサーチ+会場調査(CLT)
ネットリサーチで対象条件を満たす消費者をスクリーニングし、会場に来てもらい試食・試飲・パッケージ評価などを対面で実施します。会場調査単独では難しい精度の高い対象者選定と、スムーズな実施が可能です。
USE CASE 06
ネットリサーチ+定性調査(デプス・FGI)
ネットリサーチで定量的な傾向を把握した後、特定の対象者をスクリーニングし、オンラインデプス(1対1インタビュー)またはFGI(グループインタビュー)で「なぜそう思うのか」を深掘りします。定量で「何が起きているか」を把握し、定性で「なぜそうなのか」を明らかにするハイブリッド設計です。
PROCESS
CASE STUDIES
フェイス・コムが手がけたインターネットリサーチの一例をご紹介します。
食品・飲料メーカー
新商品コンセプト評価・競合比較調査
🖥 全国 / 20〜50代女性 / n=500
発売前の新商品コンセプト3案を画像付きで提示し、購入意向・独自性・価格の妥当性を評価。競合品との比較も同時に実施し、各コンセプトの強みと改善点を定量化した。
RESULT
上位コンセプトと競合製品の差別化ポイントが明確になり、訴求軸を絞ったプロモーション施策の立案につながった。
広告代理店(大手クライアント向け)
テレビCM放映前後の認知・好感度変化調査
🖥 全国 / 20〜50代 / 放映前後2回実施 / n=1,000
CM放映前後で同一設計のアンケートを実施し、ブランド認知率・好感度・購買意向の変化を比較分析。訴求ポイントごとの好感度差もクロス集計で把握した。
RESULT
放映後の認知率が15pt向上したことを確認。訴求内容別の好感度差から、次回CM制作の改善ポイントを特定できた。
小売チェーン
顧客満足度・NPS®定期トラッキング調査
🖥 全国主要エリア / 購買経験者 / 年4回実施 / 各回n=800
店舗サービス・商品品揃え・価格満足度・NPS®(推奨度)を定期的に測定。地域別・店舗別のスコアを比較し、改善優先度の高い拠点を特定する仕組みを構築した。
RESULT
低スコアエリアへの重点的な店舗指導・改善施策の優先順位付けに活用。翌年の満足度スコア改善につながった。
日用品・家電メーカー
競合ブランドとの比較イメージ調査
🖥 全国 / 30〜50代男性 / 購買経験者 / n=400
自社ブランドと競合2ブランドのイメージ・満足度・スイッチング意向を比較調査。自社が劣位に評価される属性と、競合から自社へのスイッチングを促す訴求軸を分析した。
RESULT
競合ユーザーが自社に感じる障壁と、改善で対応できる訴求軸が明確になり、次期プロモーション戦略の立案に活用された。
※ 上記はすべてクライアント情報を一般化した参考事例です。実際の調査規模・内容はご依頼内容により異なります。
PRICING
サンプル数・設問数・スクリーニング条件によって変動します。まずはお気軽にご相談ください。
FAQ
調査結果はどのくらいで納品されますか?
+調査票の内容確定後、設問数・サンプル数・スクリーニング条件にもよりますが、最短1〜2週間でレポートを納品可能です。お急ぎの案件はご相談ください。
何サンプル集めればよいですか?
+全体傾向の把握であれば最低でも100〜200サンプルが目安です。属性別(性別・年代別・エリア別など)に比較・クロス集計する場合は、各セルで100サンプル以上を確保することが望ましいです。必要なサンプル数の考え方については別途ご説明します。サンプリング設計について、詳しくはこちら →
ターゲット属性をどのように絞り込みますか?
+本調査の前に実施するスクリーニング(事前設問)で対象者の条件を確認し、条件に合致したモニターのみを本調査に進める仕組みです。性別・年齢・居住エリア・職業・購買経験・利用サービスなど、多様な条件で絞り込みが可能です。
回答データの品質はどう担保していますか?
+提携パネルの重複回答チェック・本調査前後での整合性確認・不正回答(直線回答・極端な短時間回答など)の除外処理を実施しています。データの信頼性を高めるための品質管理を徹底しています。
依頼企業名を伏せた状態で調査を実施できますか?
+はい、基本的にすべての調査において、クライアント様の企業名・ブランド名・サービス名が対象者に伝わらない形で実施しています。調査票の記載内容においても、実施主体を特定できる情報はお伝えしません。競合調査や新商品テストなど、情報の事前漏洩を防ぎたい場面でも安心してご依頼いただけます。